経済情報研究科経済情報専攻
Graduate School of Economicsand Information Science
経済情報研究科経済情報専攻
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不確実な世界に確かな目を。
経済、情報、地域の視角から読み解く。
経済情報専攻の特長
高度専門職業人となるための資格取得をサポート
税理士や公認会計士といった資格をめざすためのカリキュラムや制度があります。
税理士試験の受験については、会計科目又は税法科目の一部受験が免除となる優遇制度があります。
専修免許状｢情報｣が取得可能
高等学校の教科「情報」の専修免許が取得できます。
学部卒などの一般入学者はもちろん、社会人入学者の高度な研究への再挑戦や、リカレント教育のニーズにも対応しています。
セメスター制
秋入学も可能な学修・研究形態に応えるセメスター制を採用。
1年間をⅠ期・Ⅱ期に分け、さまざまな専門科目を集中的に履修していくシステムです。より系統的な研究が可能なうえ、各自の興味・関心に応じて履修計画の組み直しも容易になります。経済情報研究科はセメスター制をベースにカリキュラムを展開し、入学時期も4月と10月の年2回を設定。社会人の勤務状態にあわせた研究形態を可能にするなど、一人ひとりの多様な学修・研究スタイルに応えます。
3つの研究フィールド
3つの研究フィールドで、経済と情報のこれからを追究します。
経済情報研究科では、経済と情報の「いま」と「これから」を捉えた研究を行います。そのフィールドは大きく分けて、マクロレベルでの日本経済を研究する「経済・金融・商業系」、企業経営とそこで必要とされる会計を探究する「経営・会計系」、そして情報発信や伝達技法を探究する「情報・数理系」の3つの系統があり、3つの分野で課題や事例を追究します。さらに特別研究として、各自のテーマで修士論文に取り組みます。
アドミッション・ポリシー（入学者受け入れ方針）
- ・自ら学ぼうとする意欲のある者
- ・協調性を身に付け周囲と共に学ぼうとする者
- ・高度な専門知識を学び地域社会で活かそうとする者
取得可能な資格・免許
- 税理士試験の会計又は税法科目の一部免除
- 高等学校教諭専修免許状「情報」（高等学校教諭一種免許状「情報」の取得が必要）
行動できる高度専門職業人
いま世界は、グローバル化やボーダレス化と、その反動が同時に展開される複雑な様相となっています。産業社会もやがて第４次産業革命を迎えるとも言われています。
このように目まぐるしく変動する社会において、「いま」と「これから」を考えることが重要となってきます。
経済情報研究科では、経済・金融・商業系、経営・会計系、情報・数理系の３つの系統に加え、地域・政策の観点から、「いま」と「これから」を探求し、専門知識と分析能力を備え、社会で実践と行動ができる高度専門職業人の養成を目指します。
大学院 経済情報研究科長 榎木 浩 教授
